[2004年3月20日現在]
現在、インターネットで利用可能な、本の検索・注文システムについて、まとめました。
運営 |
名 称 |
形 態 |
数 量 |
特 徴 |
出版 | Books(書協) | 検・注・モ | 61万 | 2001年12月までの入手可能な発行書籍収録。 オンライン書店にリンクし注文可能。 |
流通 | 本やタウン(日販) | 検・注・会 | 書店扱い数 | メガブックストア(11店)かサテライトブックストアの2種類。 後者は全国1300店に無料配達。 |
e-hon(トーハン) | 検・注・会 | 170万 | 加盟書店で受取り可(手数料無料)。会員専用情報ページ 取得、新刊書籍案内、発売前の商品予約可。 |
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本の問屋さん(大阪屋) | 検・注・会・モ | 注文27万 検索100万 |
情報が新しく早い。約1週で書店受取り可 (書店指定の場合、送料・手数料は無料)。 |
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本屋さん | 検・注・会・モ | 品切れ以外 | 1〜2週で宅配(最短3〜5日)。配送料全国一律200円 (1万円以上無料)。コンビニ等での店頭受取は無料。 |
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ブックモールジャパン | 検・注 | 出展数 | コンピュータ書、学習参考書、辞書・辞典、語学書の 専門図書サイバーモール |
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ブックポータル(TRC) | 検 | 95万 | 1980年以降の新刊書籍が検索可。図書館用「週間新刊 案内」公開。個人注文はbk1を利用。 |
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販売 | es!Books | 検・注・会 | 160万 | 宅配又はセブン−イレブンで1〜3日後に受取り。 店頭受取り手数料無料。書店検索可。 |
ファミマ・ドット・コム | 検・注・会 | 150万 | 宅配又はファミリーマートで4〜20日後に受取り。 店頭受取り手数料無料。 |
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Jbook | 検・注・会 | 140万 | ポイントバック制。ポイント追加による図書券利用可。 複数商品一括配送(320円)と個別配送(280円)あり。 |
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専門書の杜 | 検・注・会 | 250社分 | 専門書・学術書専門。本文一部閲覧可。 注文後最短4日で入手。宅配手数料全国一律400円。 |
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cbook24 | 検・注・会 | 38出版社 出資 |
コンピュータ関連出版物専門。送料無料。 | |
日本の古本屋 | 検・注・会 | 21万 | 全古書連運営。2700軒の古書店検索可。 発注後の手続きは顧客と古書店双方で相談。 |
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Book SS | 検・注・会 | 出展数 | 版元、書店、個人、取次の自由出展。ISBN無本、 オンデマンド書籍もあり。送料無料。通常48時間内で着。 |
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おとりおき | 検・注・会 | 80万 | 阪急・北急の駅売店、フジカラーのお店で2〜5日後に 受取り。手数料なし。 |
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bk1 | 検・注 | 56万 | データベース200万。4種類の検索可。送料250円。 ポイント制、読者の書評投稿、無料メールサービスあり。 |
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BOLブックショップ | 検・注 | 56万 | 業務提携により、内容はbk1と同じ。 |
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えき〜プ | 検・注・会 | 320万 | JR西日本のキヨスク等で受取可。洋雑誌多い。提携書店、 駅売店受取は手数料無料。ポイント制、メールサービスあり。 |
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その他 | ブックサービス | 検・注・モ | 品切れ以外 | 内容豊富。2〜7日で宅配。手数料全国一律200円。 海外発送も可。 |
こだわり出版センター | 検・注 | 中小出版社・市民団体の出版物中心。 |
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地方・小出版流通 センター |
検・注 | 地方出版社・少部数出版物中心。 | ||
日書連 | 検・注 | 注文後に日書連加盟書店(全国1万店)で受取り。 |
出版社あるいは書店運営のもの(旭屋書店、紀伊國屋書店、三省堂書店、ジュンク堂書店、丸善など)は、勝手ながら省略させていただきました。その他の各種検索エンジンに付随した本の検索は、たいてい上記システムを使用しています。重複して使用しないよう、確認されることをお勧めします。
また、発行元がわかる場合は、そのホームページから本の詳細が確認できることがあります。
以下の内容は、「書籍の出版・販売から検索・注文に関する最新情報」として、以前掲載したものです。2003年以降更新していませんが、ご参考までにそのまま残しています。 1. 本を出すには 出版形態には、大きく分けて「企画出版」、「協力(協同)出版」、「自費出版」があります。「自費出版」とは、文字通り著者が自費で製作する方法で、大手の講談社、小学館、学研を始め、多くの出版社や書店が手がけています。ISBNの取得や書店での販売については、それぞれ取扱いが異なります。 「企画出版」だと、出版社が製作してくれて、著作権使用料(印税)が入ってきますが、よほどの有名人かコネがないとまず企画してもらえません。懸賞応募や、出版社発行雑誌への投稿などの手もありますが、その場合著作者人格権はともかくとして、著作権(第21条から第28条)行使では、大幅な譲歩をせざるを得ません。 「協力(協同)出版」は、両者の中間の発行形態です。費用を一部負担すれば、書店に本が並びますし、契約次第で印税ももらえます。販売ルートを持った出版社が運用していて、費用は自費出版時とほぼ同じです。出版側にとっても、大当たりに巡り会う可能性があります。ただし、売り上げは出版社の実力にかなり左右されますし、配本されても棚並べされない、宣伝費を著者がかぶって割に合わない等の問題があります。 「本を書いて生活の糧とする」ことが厳しいのは仕方ありませんが、素晴らしい著作物が日の目を見ずに埋もれてしまうのは、悲しいことです。多種多様な自費出版の良さについては、もっと見直されるべきかと思います。最近、「頒布すること」より「公表すること」を重視して、インターネットで著作物を公開することが、盛んになってきました。この方法の良し悪しについては、今後の課題です。なお、著作権についての情報は、社団法人・著作権情報センター(CRIC)で入手できます。 2.本の出版から販売まで 本ができて読まれるまでの流れは、「出版」、「流通」、「販売」と、大きく三つに分けられます。 出版社には、東証一部上場企業から町の印刷屋さんまで、非常に多くの会社があります。関連団体としては、「出版事業の健全な発達、文化の向上と社会の進展に寄与することを目的」とする、社団法人・日本書籍出版協会(書協)や、「出版倫理の向上を図り、雑誌共通の利益を擁護することを目的」とする、社団法人・日本雑誌協会(JMPA)があります。 出版された本は、いわゆる問屋さんから、本屋さんに配本されます。取次会社(流通)は、日本出版販売(日販)、トーハン、栗田出版販売、大阪屋、太洋社、日教販、中央社、協和出版販売などです。また、図書館専門企業の図書館流通センター(TRC)もあります。関連団体としては、日本出版取次協会(取協)があります。 販売については、例示は省略します。全国チェーンの大手から、商店街の本屋さんまで様々です。関連団体として、日本書店商業組合連合会(日書連)が活動しています。 その他の団体としては、出版社、書店、取次会社から設立された財団法人・出版文化産業振興財団(JPIC)が、「生涯学習の推進、出版文化産業に関する調査及び研究、人材育成、情報の収集及び提供等を行って、経済社会の健全な発展並びに生活文化の向上に寄与する」事業活動を行っています。「出版界と図書館界が一致協力して結成された」社団法人・読書推進運動協議会(読進協)は、「読書推進の国民運動を進めて」います。 ここで重要なことは、全ての出版物が本屋さんに並べられているわけではないことです。せっかく著作物を出版し配本しても、本屋さんが売ってくれなければどうしようもありません。本屋さんも、限られた場所で、無名の新人の本をやたら並べるわけにもいかないでしょうし、古くなって売れない本をいつまでも置いてはおけません。 3.本の検索・注文について そこで、On Lineでの本の検索・注文が重要になってきます。著作者にとっては、いかにして著作物を見つけてもらうかは死活問題です。「本を買う側」にとっても、埋もれた名作を見つけるのは楽しいことです。 現在インターネットで利用可能なものについては、上記「インターネットで本を探して注文しよう」をご覧下さい。 いずれも、希望の本を自由に検索・注文し、受け取れるという長所があります。特に、受け取りにコンビニを利用できる「eS!Books」、「ファミマ・ドット・コム」や、駅に注文品が届く「おとりおき(阪急・北急)」、「えき〜プ(JR西日本)」はユニークです。 しかし、欠点もあります。扱う商品が限定されること、本屋さんでぶらぶら見て回るような検索はできず、本の内容の詳細がわからないこと、好みの分野・内容で抽出してくれるデータベースがないこと、入手までに時間がかかること、手数料がかかることなどです。「bk1」、「e-hon(トーハン)」は、この点を改良しています。 ここで、検索を運営されている、出版関係の方にお願いがあります。最近は、自分のホームページで自作の紹介をする、著作者の方も多くいらっしゃいますので、検索結果に著作者のホームページをリンクしていただきたいのです。情報が相互に補完でき、「本を探す側」に親切かと存じます。 |
4.電子書籍とは何か |
5.e-commerceの試み 電子商取引(e-commerce)の動きが、盛んになってきました。異業種が連携したネット関連企業は、この2年間に20以上設立されました。欧米では発達しているネット商取引(例1、例2)が、日本でも勢いづいてきたのです。 その中で、IBMが導入したe-businessを例示します。「利用者が要求した書籍紹介や予約、配達状況の確認などで基幹業務との連携を強めるため、ソフトウェアを組み合わせて構築」されたシステムです。「利用者からの要求の多い照会処理が迅速に」でき、「容易にバーチャル・モール構築」が可能になっているそうです。 具体例です。日販が、「1999年11月29日から書店参加型のインターネット・サイト[本やタウン]を開設」し、「150万点のデータベースから書店店頭、流通センター、出版社の在庫の閲覧を可能」にしました。注目すべき点は、実在の書店(現在、八文字屋・うさぎや・ブックガーデンディラ上野・オリオン書房・有隣堂・蔦屋書店・HEIANDO・谷島屋・フタバ図書メガ・QUEST・ブックスミスミ)が、「サイト内にテナントとしてバーチャル出店する」様式を採っていることです。更に日販は、「出版社との共同出資でオンデマンド出版サービス[ブッキング]」を、1999年10月1日付けで開始し、「絶版本の複製事業、少部数出版事業」に乗り出しています。 TRC、日経BP、アスクル、富士通、電通など7社は、オンライン書店「ブックワン(その後bk1に変更)」を2000年3月21日に設立し、7月から営業を開始しました。「TRCが持つ日本最大の約180万タイトルの書誌データベースと、株式会社ブックレビューが提供する豊富な書評によって、店頭に匹敵する書籍情報が利用」できます。「TRCの実在庫(約2万タイトル、約60万冊)と提携取り次ぎ4社(トーハン、大阪屋、日教販、大洋社)の仮想在庫(約20万タイトル、約200万冊)が確保」されます。「@niftyやgooとの提携で、1000万人を超える潜在顧客」を予想しています。 一方2000年1月6日には、セブン−イレブン・ジャパンがソニー、NEC、日本交通公社等と連携し、セブンドリーム・ドットコムを設立しました。前述のeS!Booksもその一環ですが、「全国8000のセブン−イレブン店舗網にマルチメディア端末を設置し、家庭のPCと融合させた日本型e-commerce」を、目指しているそうです。同様にイオングループのミニストップは、2000年4月から「本屋さん」と提携し、注文した書籍を店頭で受け取り、代金の支払いができるサービスを開始しました。別大手のファミリーマートは、トヨタ、伊藤忠、ピア等と合弁会社「ファミマ・ドット・コム」を、2000年10月に稼働させています。 コンビニ業界の別の動きとして、2000年1月12日に、インターネットで生鮮食品や日用雑貨を購入できる「ネットスーパー」を展開する合弁会社、「e−コンビニエンス」が設立されました。出資は、サンクスアンドアソシエイツ、サークルケイ・ジャパン、ユニーなど6社で、注文から2〜3時間で商品が宅配される「生活総合支援サービス業」指向でした。ローソンも三菱商事との共同事業「@LAWSON」を開始しました。今のところ、書籍は扱われていません。 ディスカウント業界からは、ジャパンがサンクスアンドアソシエイツ、光洋など6社の協同出資で「イージャパンアンドカンパニーズ」の2000年4月7日設立を発表しました。日用雑貨、食品、化粧品など約5万種類が扱われますが、これも書籍はありません。 2000年3月1日に開店した阪急電鉄の「おとりおき」(前述)は、宅配の弱点を解消しています。注文した書籍は、指定した阪急・北急の駅売店、アズナス、ブックファーストで受け取れます。「ネットで注文、駅でゲット」というコピーがついています。JR西日本の「えき〜プ」(前述)は、キヨスク、ハートイン、デイリーイン等の指定店舗で受け取れます。コンビニや指定書店での受け取りも含め、こういったシステムは今後増えるはずです。 それ以外では、今後の郵便局の動向に注目する必要があります。 |
6.オンデマンド出版の将来 |
注)公開されたホームページからの引用箇所は、なるべく明確にいたしました。
表現の過不足あるいはリンク上の問題があれば、御指摘賜れば幸いです。
[宗方玲のホームページ]
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